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In Japan, we recruit many talented and energetic people to work in exciting roles within our Reuters News Agency, Legal, and Tax & Accounting business units. We offer a dynamic work environment that encourages excellence and advancement. Once here, your talent and drive can take your career to new heights
The history of Thomson Reuters in Japan dates back to 1872 when the former Reuters established its Japanese branch office. Since that time, Thomson Reuters has strived to provide our customers with diverse and unique services coupled with accurate information. We enhance the day-to-day lives of our employees and promote a work-life balance so our employees can do what they
Our Thomson Reuters Japan business has an active social club ensuring a fun, collaborative and inclusive culture. The committee
The corporate culture rooted in Thomson
トムソン・ロイターは、人々や組織が正しい意思決定を行うために必要な信頼できるコンテンツとテクノロジーを提供することで、前進するための情報を提供します。トムソン・ロイターは、法律、税務、監査、会計、コンプライアンス、政府、メディアなど、あらゆる分野のプロフェッショナルにサービスを提供しています。ロイターの製品は、高度に専門化されたソフトウェアと洞察力を組み合わせることで、専門家が十分な情報に基づいた意思決定を行うために必要なデータ、
インテリジェンス、ソリューションを提供し、正義、真実、透明性を追求する機関を支援します。トムソン・ロイター傘下のロイターは、信頼できるジャーナリズムとニュースを提供する世界有数の企業です。
トムソン・ロイターの株式はトロント証券取引所およびナスダック市場に上場されています。
トムソン・ロイターの各部門では、才能と意欲にあふれた多くの人々を採用しています。私たちは卓越性と先進性をさらに推し進めるダイナミックな職場環境を提供しています。弊社では、あなたの才能や実行力によって、日本やAPACだけではなく世界各地のオフィスで、ご自身のキャリアを新たな高みに導くことができます。
トムソン・ロイターの歴史は、前身のロイターが初めて日本にオフィスを開いた1872年に遡ります。以来、私たちはお客様に、多彩かつ独自のサービスを正確な情報とともに提供できるよう努めてまいりました。弊社では、社員が会社を支え、有益な機会を提供する一方、社員自身の楽しみも実現できるよう、彼らの日々の暮らしをさらに高めるとともに、バランスがとれた仕事と生活のあり方を推進しています。
トムソン・ロイターに根付いている企業文化は、社員同士の力強い協力や協業を可能にしています。チームワークやパートナーシップはトムソン・ロイターのさらなる成長を助ける大きな要因となっているのです。
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労働条件・福利厚生
給与
ご経験、能力などを考慮の上、当社規程により決定
諸手当
通勤手当(原則として出勤日数に応じた額を支給、月額100,000円まで)
給与改訂
年一回
インセンティブ
部署、職務により異なる
勤務地
本社(東京都港区)、名古屋オフィス(愛知県名古屋市中区)
勤務時間
- 原則として、9:30~17:30 (休憩1時間)
- 部署・職務により始業・就業時間が異なる場合あり
- フレックスタイム勤務制度、在宅勤務制度あり
休日
土曜日、日曜日、国の定める祝休日、年末年始(12月29日~1月3日)
休暇
年次有給休暇(20日)、病気休暇(年5日)、特別有給休暇(慶弔、ウェルビーイング)、産前・産後休暇(有給)、子の看護休暇(有給)、介護休暇(有給)
保険
社会保険(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険)
福利厚生
確定拠出年金、団体生命保険、団体長期所得補償保険、育児・介護休業制度、育児・介護短時間勤務制度、私傷病休暇・休職制度、慶弔金、従業員支援プログラム (カウンセリング提供)、スポーツクラブ補助金、従業員持株制度、永年勤続表彰など

